みずほ情報総研

みずほフィナンシャルグループのシステム関連会社3社(第一勧銀情報システム、富士総合研究所、興銀システム開発)が合併し、2004年10月1日に設立。IT戦略を中心に、セキュリティ、サイエンス、環境・エネルギー、情報社会などのシステムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティングを提供する株式会社である。

関連会社にみずほフィナンシャルグループ(MHFG)、みずほ銀行(MHBK)、みずほコーポレート銀行(MHCB)、みずほ信託銀行(MHTB)、みずほ証券(MHSC)、みずほインベスターズ証券、ユーシーカード(UCカード)などがある。

みずほ情報総研について

会社概要:みずほ情報総研

社名 みずほ情報総研株式会社
代表取締役 西澤 順一
設立 2004年
所在地 東京都千代田区神田錦町2-3

特徴:みずほ情報総研

金融システム、法人システム、公共システム、銀行システム、アウトソーシングサービス、コンサルティングのグループに分かれており、そのほかに経営企画、人事、リスク管理、法務、ITシステム、品質管理、調達管理の間接部門があります。

みずほ情報総研は、みずほフィナンシャルグループ唯一のIT戦略会社として、グループのIT戦略を支援するとともに、金融分野、法人分野、公共分野などさまざまな民間企業や官公庁の課題解決に向けたトータルソリューションを提供している。

また、「人材が最大の財産」という考えのもと、特に若手社員育成を中心に人材育成を強力に推進している。みずほ情報総研の教育研修体系は、<みずほ>共通の教育研修制度である「みずほフィナンシャルグループ共通研修制度」と、当社独自の教育研修制度である「みずほ情報総研研修制度」の2本柱から構成されており、こうした教育研修制度を組み合わせながら、社員一人ひとりのキャリアプランに沿った研修を行っている。

事業概要:みずほ情報総研

ビジネスコンセプト

コンサルティング、システムインテグレーション、アウトソーシングの3つのサービスにより、お客さまのビジョンを実現する質の高いトータルソリューションを提供。

マーケット別ソリューション

金融分野、法人分野、公共分野に広がるみずほ情報総研のソリューションを行っている。

コンサルティング・調査研究サービス

みずほ情報総研は、社会経済、情報通信、環境エネルギー、サイエンスの4つの領域で、各分野のエキスパートが、一歩先の未来を見つめた質の高いソリューションを顧客に提供。

コンサルティング実績

オーダーメイド型環境経営研修を通じて人材育成を進める、南海電鉄
「エコモーションなんかい」のフレーズとともに緑の葉をモチーフにしたエコロゴマークを定め、環境負荷の低減や環境保護に積極的に取り組んでいる南海電鉄は、2008年からみずほ情報総研の「環境経営研修サービス」を利用し、社員を対象としたオーダーメイドの環境経営研修プログラムを実施している。

環境経営の時代を先取りした企業、株式会社エフピコ
株式会社エフピコは、環境配慮への取り組みとして、1991年には使用済みトレーからトレーを再生するエフピコ方式のリサイクルシステム「トレーtoトレー」を実現、業界初のエコマーク認定商品「エコトレー」を生み出した。

インターネット決済を「かんたん」にする企業、株式会社ネットラスト
インターネット上の決済関連サービスの企画・運営を行う株式会社ネットラストは、国内最大のネットオークションサービス「Yahoo!オークション」内の「Yahoo!かんたん決済」サービスにペイジー(*)を導入する際、みずほ情報総研をパートナーに選定した。

ニチコン、アウトソーシングにより、全事業所の給与計算を標準化
電子部品のコンデンサ製造大手のニチコン株式会社は、同社基幹システムを自社開発のものからERPパッケージへ移管するのに伴い、2004年にみずほ情報総研が提供する給与計算アウトソーシングサービス「FX-Ware?給与計算」の導入を開始し、2007年、これを全事業所で採用した。

出版物:みずほ情報総研

天然ガスパイプラインのすすめ

天然ガスパイプラインのすすめ

著者名:一般社団法人日本エネルギー学会 天然ガス部会 輸送・貯蔵分科会 冨田 哲也[担当:第5章 2節]
出版社:日本工業出版
出版年:2011年3月3日
地球温暖化防止の対策として化石燃料の中では最もCO2排出原単位が小さい天然ガスの利用拡大が注目されています。現状、日本への天然ガスの輸入はすべてLNGに頼っています。一方、中国、韓国、ロシアなどは天然ガスパイプライン網を整備し、強固な天然ガス供給体制を構築しつつあります。このような中、わが国でも天然ガスパイプラインのあり方に関して議論がなされています。
日本エネルギー学会の天然ガス部会輸送・貯蔵分科会では天然ガスパイプラインに関する内外の敷設状況やこれまでの歴史、並びに関連の技術などについて勉強会を重ね、その成果を総説として日本エネルギー学会編集による単行本「天然ガスパイプラインのすすめ」として発行することにいたしました。本書は天然ガスパイプラインに関する現状理解に役立つものになると思います。
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環境債務の実践マニュアル

環境債務の実践マニュアル

著者名:NPO法人日本環境調査会 [編] みずほ情報総研 光成 美樹
出版社:中央経済社
出版年:2010年10月10日
環境債務は「環境に関する将来の対策費用の総称」であり、「環境債務を資産除去債務の一環として事前に計上し、企業会計に取り込むことにより、環境関連の会計基準を整備していくこと」がその狙いです。
本書は、企業経営者をはじめ産業界の第一線で働く実務担当者を対象に、アスベスト、 PCB廃棄物、土壌汚染、資産除去債務を中心とした環境債務への対処法を、調査、評価、処理といった実務に沿いながら総合的に解説。具体的な会計処理事例によって、資産除去債務の会計基準や債務計上の手法をわかりやすく紹介します。
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働くことと学ぶこと

働くことと学ぶこと

著者名:佐藤 博樹 [編著] みずほ情報総研 百瀬 賢志
出版社:ミネルヴァ書房
出版年:2010年3月31日
本書では、現在の能力開発だけではなく、過去の取り組みも含め、企業による能力開発の機会提供が働く人びとのキャリアや処遇にどのような影響を及ぼしているかを分析する。その上で働く人びとの能力開発にかかわる課題を把握し、それに基づいて政策課題を検討する。経済産業省の委託調査「働き方と学び方に関する調査」の成果。 amazonで購入する

ナノテクノロジーのイノベーション指標

ナノテクノロジーのイノベーション指標

著者名:独立行政法人産業技術総合研究所 [編著] みずほ情報総研 吉田 郁哉
出版社:株式会社エヌ・ティー・エス
出版年:2010年2月24日
21世紀に入って以降、国の科学技術政策に基づいて戦略的に進められてきた日本のナノテクノロジー研究開発は、知のフロンティアの創出から、その集約によるイノベーション創出へ向けた政策的な方向付けがなされた。
本書では、ナノテクノロジーの研究開発が、昨今のビジネスのオープンな環境のなかでどのように展開しているのかを、さまざまな指標を用いて客観的に把握することを試みている。その解析から、これまで蓄積された日本のナノテクノロジーの知のフロンティアが、豊かな未来社会の実現に確実に結びつくようなイノベーションプロセスのあり方について考える。
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天然ガスのすべて

天然ガスのすべて

著者名:日本エネルギー学会 天然ガス部会[編著] みずほ情報総研 冨田 哲也
出版社:コロナ社
出版年:2008年10月2日
21世紀は石油に替わり、地球環境にやさしく埋蔵量も豊富な天然ガスの利用の拡大が期待されている。本書は天然ガスの資源開発から輸送・貯蔵、利用技術、転換技術など、その普及に役立つ知見とデータを満載。エネルギー関係者必見。 amazonで購入する

日本低炭素社会のシナリオ

日本低炭素社会のシナリオ

著者名:西岡 秀三[編著]
出版社:日本工業新聞社
出版年:2008年6月30日
脱温暖化―世界が「低炭素社会」へ変わろうとしている中、日本は2050年までに二酸化炭素を大幅に削減することができるのだろうか。本書は、環境省 地球環境研究総合推進費戦略的研究プロジェクト「脱温暖化2050プロジェクト」の研究成果をベースに、2050年の日本において、主要な温室効果ガスである二酸化炭素を1990年に比べて70%削減した「低炭素社会」を実現するシナリオを、具体的な対策を含めてわかりやすく解説。バックキャスティングの手法で、「低炭素社会」へのシナリオを明らかする。 amazonで購入する

サーチアーキテクチャ

サーチアーキテクチャ

著者名:みずほ情報総研株式会社
出版社:ソフトバンク クリエイティブ株式会社
出版年:2007年10月10日
IT化の進展で爆発的に増加するデジタル情報。企業内においても、報告書、技術文書、規程・手続文書などが日々蓄積されています。情報が少ない時代には容易だった整理・分類も、情報の種類や保存形式が多様化するなかで困難になっています。「どこかにあるはずなのに」「いつも探してばかりいる」─これらの不満を解消するツールとして検索エンジンが注目されていますが、果たしてそれだけで十分なのでしょうか?本書では「さがす」という行為に正面から取り組みその実態を解明するとともに、検索エンジンや検索エンジンを補完するITツールについて詳細に解説しています。 amazonで購入する

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