トヨタメディアサービスと日本ユニシス、中部・関西のEV充電インフラ情報を連携

トヨタメディアサービスと日本ユニシスは2月26日、EV/PHV充電インフラ情報の連携統一インターフェースを開発、散在するEV/PHV充電インフラ情報の仕様標準化を推進することを発表した。

両社はこれまで、EV/PHV充電インフラ情報をそれぞれで収集・提供してきたが、今回、トヨタメディアサービスが開発し、愛知県が提供する「EV/PHV充電まっぷ」中部6県情報と日本ユニシスが開発・提供する「smart oasis」関西広域10府県情報の仕様を標準化・連携し、新たなスマートフォン向けサービスの構築を行う。

EV/PHV充電インフラ情報は、さまざまな団体や事業者に散在し、情報の内容にもばらつきがあったが、今後情報の仕様を共通化し、標準仕様として全国レベルでの情報収集および提供を実施。これにより、EV/PHVユーザーは、事業者・団体の垣根を越えたより広域な情報を、一つのサービスとして利用できるようになる。

両社は、今後も自治体を始めとするEV/PHV充電インフラに関連する団体・事業者との連携を進め、より利便性の高いEV/PHV充電インフラ情報の提供を進めていく。

2015年 2月26日
参照Response

日本ユニシス

1958年に設立された日本電気・富士通・日本IBM・NTTデータ・日立製作所と並び、金融機関の勘定系システムを構築可能な開発能力を保持するSier(システムインテグレーター)。三井物産の関連会社であり、三井系では最大のIT企業。

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