【SAP】NEC、ストレージ選択が可能で短期間導入を実現する SAP HANA テーラード・データセンター統合ソリューションを発売

NECは、業務の効率化や標準化によりビジネスを加速させるSAP社のインメモリデータベース「SAP HANA」を利用するためのストレージをユニファイドストレージ「iStorage Mシリーズ」5機種から選択可能にする「SAP HANA テーラード・データセンター統合ソリューション(iStorage)」（以下、SAP HANA TDIソリューション）を本日から発売します。

新ソリューションは、先行して販売している「SAP HANA TDIソリューション(EMC)」(注1)におけるEMC製ストレージの選択に加えて、NECのストレージ「iStorageシリーズ」の選択も可能にしたものです。選択可能なストレージは、SAP社より「SAP HANA テーラード・データセンター統合」の「SAP HANA Enterprise Storage認定」(注2)を受けたもので、事前に動作検証や評価を実施しています。SAP社が定める性能・可用性など各種要件の基準値達成をユーザ自身が行うことなくSAP HANA環境を構築可能で、従来に比べ、大幅に導入期間を短縮することが可能です。

NECは「社会ソリューション事業」に注力しており、新製品をはじめ、多くのソリューションを拡販することで、企業の情報通信基盤の高度化と業務の効率化に貢献していきます。

背景

昨今、企業においては、業務の効率化、標準化ニーズに加え、ビッグデータ基盤として、インメモリ高速処理が可能なデータベースである「SAP HANA」の活用が拡大しています。しかし従来、「SAP HANA」を利用するには、SAP社の認定を受けたアプライアンスサーバのハードウェア構成をそのまま利用する必要があり、他システムで利用中のストレージとの統合運用ができないことや、仮想化運用時に機能制限があることが課題となっていました。
SAP社は、ユーザの既存ハードウェア資産の利用ニーズの高まりに応え、ハードウェアの制限を緩和する「SAP HANA テーラード・データセンター統合」を定義し、第一弾としてストレージの認定(SAP HANA Enterprise Storage認定)を開始しました。
新ソリューションは、同認定を取得したEMC製ストレージに加え、同じく認定を取得したNECの「iStorage Mシリーズ」の選択も可能にすることで、ユーザの様々なニーズに応えるものです。

SAP HANA TDIソリューション(iStorage)の価格、出荷日

製品名: 価格(税別)／出荷日

iStorage M110 モデル: 2300万円〜／8月18日
iStorage M310 モデル: 2800万円〜／8月18日
iStorage M510 モデル: 3720万円〜／8月18日
iStorage M710 モデル: 4660万円〜／8月18日
iStorage M5000 モデル: 4900万円〜／8月18日

※ このほか、2015年4月20日に発表したEMCストレージも選択可能です

特長

1.ユーザの既存資産を活かし、環境に合わせた最適ソリューションを提供
NECのSAP HANAアプライアンスサーバ「NEC High-Performance Appliance for SAP HANA」(注3)に「iStorage Mシリーズ」の5機種を組み合わせて提供可能です。これにより、1台のストレージを複数のSAP HANAアプライアンスサーバで共有し、効率的に運用することができるとともに、「iStorage Mシリーズ」のデータバックアップ機能等を活用することも可能になります。また、既に「iStorage Mシリーズ」の該当機種を利用中のユーザは、既存のストレージを活用した短期間でのSAP HANA環境構築や現行のストレージ運用の適用が可能です。また、NEC内のSAP専任コンサルタントが、ユーザの個別のニーズに合わせた最適なSAP HANA環境の構築を支援します。

2.SAP HANA環境の導入期間を大幅に短縮
「SAP HANA Enterprise Storage認定」を受けたストレージは、事前にSAP HANAアプライアンス上での動作検証や評価を実施しており、SAP社が定める性能・可用性など各種要件の基準値達成をユーザ自身が行うことなくSAP HANA環境を構築可能で、従来に比べ大幅に導入期間を短縮することが可能です。

NECは今後も、NECプラットフォーム製品を活用したSAP HANAソリューションを拡充し、グローバルに提供していきます。

NECグループは、「2015中期経営計画」のもと、安全・安心・効率・公平という社会価値を提供する「社会ソリューション事業」をグローバルに推進しています。当社は、先進ICTや知見を融合し、人々がより明るく豊かに生きる、効率的で洗練された社会を実現していきます。

2015年 8月18日
参照dot.