【電通国際情報サービス】ISID、メディアコンテンツが外国人富裕層の訪日行動に与える影響を可視化する研究プロジェクトを始動

紙・デジタル・SNSを連携させた実験的雑誌『MODE.TOKYO』を発行

TOKYO Sept 30 2015 - (JCN Newswire) - 株式会社電通国際情報サービス（本社：東京都港区、代表取締役社長：釜井 節生、以下ISID）のオープンイノベーションラボ（以下イノラボ）は、日本文化に高い関心を持つ外国人富裕層を対象として、メディアコンテンツが訪日行動にどのように影響を与えるかを可視化する研究プロジェクトを開始します。プロジェクトの第一弾として、紙・デジタル・SNSを連携させた実験的雑誌『MODE.TOKYO』の創刊準備号を本日付で発行し、記事ごとの注目度や波及プロセス、訪日時の行動に与える影響等の分析を行ってまいります。

■背景■

日本の文化やライフスタイルは、海外からもその魅力が高く評価され、多くの日本ファンを生んでいます。こうしたファン形成には、SNSなどで多数のフォロワーを有するインフルエンサーの存在、特に趣味や文化などに多くのお金を使う知的富裕層の影響力が大きいとされています。

イノラボはこれまで国内外の研究機関とともに、SNSの利用履歴から知人関係の有無を類推する手法の開発や、SNS上の口コミ形成の起点となるコンテンツや知人間におけるインフルエンサーの影響度を可視化する手法の研究開発に取り組んできました。本プロジェクトでは、それらの成果を、現在急拡大を遂げるインバウンド市場に適用し、紙媒体とデジタルコンテンツ、SNSを連携させた効果的な情報発信手法の確立につなげていきます。

■研究プロジェクトの概要■

本プロジェクトにおいて、情報発信の起点となるメディア『MODE.TOKYO』は、編集長に元Esquire編集長の清水清氏を迎え、洗練されたデザインとコンテンツで日本の文化や哲学を発信していく雑誌です。現代の日本文化を体験できる様々な施設や場所の情報を英・仏・日の3カ国語で掲載しており、各記事に掲載されるQRコードを読み込むことで、記事と連動したデジタルコンテンツをSNSでシェアしたり、記事で紹介された場所や施設を地図で確認したりすることができます。イノラボでは、デジタルコンテンツへのアクセス状況や流入経路、SNS上での共有状況、記事で紹介された地域や施設へのチェックイン数などのデータを収集・分析することで、知人間でのインフルエンサー度の解析や接触経路の違いが訪日外国人の行動意思決定にもたらす影響を分析していきます。

なお『MODE.TOKYO』の企画・編集は株式会社角川アスキー総合研究所が、デジタルコンテンツおよびSNSとの連携やデータ収集・分析はイノラボが実施します。今後は、2016年1月（予定）の創刊に向けて、流通経路の検討や、スマートフォンアプリとの連携等も進めていく計画です。

2015年 9月30日
参照dot.