「日本のために要件定義スキルを底上げしたい」〜水田 哲郎氏・日立コンサルティング シニアディレクター

基本設計を進める上で必要な重要項目の一部が「T.B.D.(後で決定)」のまま。要件定義書に記載されている内容について、利用部門が納得しないまま判を押している。そもそも何のためにシステムを開発するのか多くの関係者が理解していない――。要件定義のこんな失敗は決して珍しくない。

 もちろん要件定義のスキルが高いITエンジニアが担当すればうまくいくのだが、そうでない場合は冒頭のような結果に終わることがある。要件定義には手順化された方法論が確立されておらず、個々のエンジニアのスキルに大きく依存するからだ。

 ITベンダーであっても定められているのは、要件定義書やその中間成果物に関するフォーマットや見本ぐらいのもの。それらをどう作り上げていくのかについては、その大部分が属人的なスキルに任されている。

 要件定義以外にも、モデリング、システム企画、設計レビューなど、ITの現場には手順が確立されていない重要な工程やタスクが少なからずある。だが、後工程への影響を考えると要件定義が一番大事ではないだろうか。

 この状況を打破したいと考え、筆者は10年以上にわたって、要件定義のスキルに長けたエンジニアに取材し、そのノウハウを他のエンジニアが実践できるように手順化する取り組みを続けてきた。

 その過程で出会ったのが、要件定義のエキスパートである、日立コンサルティング シニアディレクターの水田哲郎氏だ。

 水田氏について特筆すべきは、優れた要件定義エキスパートである自分自身のノウハウを、他のエンジニアが実践できる手順として、明確に説明してくれることである。「自然にできます」「何となく」という説明はしない。

 水田氏が自身のノウハウを明確に説明できるのは、要件定義の専門部署に所属していた日立製作所時代から、一貫して社内の人材教育に力を入れてきたからである。その思いを水田氏はこう語る。

 「センスのあるITエンジニアだけが要件定義をやればいいという考えでは、要件定義をITエンジニアの事業分野として確立できません。一般的なレベルのITエンジニアでも要件定義を担当できるようにすることが必要。こう考えて、教育に取り組んできました」

 教えるためには手順にまとめなければならない。水田氏は、日立製作所の要件定義方法論を基に、自身のノウハウを手順化することに腐心してきた。この姿勢は、2006年に日立コンサルティングへ移ってからも変わらない。

 2011年に、水田氏はスクラッチ開発を前提に要件定義の方法論をまとめ、『手戻りなしの要件定義 実践マニュアル』として発表してくれた。

 続いて2012年から、日経SYSTEMSが主宰する「要件定義統一方法論検討会(要件定義チームジャパン)」の中核メンバーとして、保守開発の要件定義、非機能要件定義、要件定義書のレビュー方法、要件定義の失敗パターンなどについて、他のメンバーと熱い議論を重ねている。

 要件定義チームジャパンのキックオフで水田氏はこう話した。

 「日本のために、ITエンジニアの要件定義スキルを底上げしたい。そのために、私のノウハウをできる限り提供します」。

 自分のノウハウを惜しみなく提供する。これこそプロフェッショナルの姿勢だと思う。水田氏をはじめとする要件定義チームジャパンのメンバーとともに、筆者は日本の要件定義を変えたいと考えている。

2013年 6月21日
参照IT Pro





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