みずほ情報総研と千葉大学の黒岩・堀内研究室は、市販のモーションセンサーデバイスを活用して手話を読み取り、日本語に自動変換する「手話認識システム」の開発に着手したと発表した。2014年の実用化を目指す。
Kinectなど市販のモーションセンサーデバイスを利用し、手話者の手首やひじの動きを認識。あらかじめ登録した単語ごとの特徴データと比較して自動的に単語の意味を推定し、ディスプレイ上にリアルタイムに文章を表示する。
みずほ情報総研と千葉大は、今年4月から手話認識技術の共同研究を開始。千葉大が研究を進めてきた手話認識技術と、高精度化・低価格化した市販のモーションセンサーを組み合わせることで実用に耐えうる性能・精度を持った手話認識システムの開発が可能と判断した。
システムの中心となるアプリをみずほ情報総研が、手話認識のための技術指導や手話の単語ごとの特徴データの整備を千葉大が担当。10月中旬をめどにシステムのプロトタイプ版を完成させ、展示会などに出展する予定だ。
システムの実用化により、公共機関や金融機関などでの円滑な意思疎通の促進とバリアフリーな社会を実現を支援するとしている。また、体の動きを日本語に変換する技術について、手話認識以外の用途への活用についても検討していく。
2013年 9月4日
参照Itmedia
みずほ情報総研
みずほフィナンシャルグループのシステム関連会社3社(第一勧銀情報システム、富士総合研究所、興銀システム開発)が合併し、2004年10月1日に設立。IT戦略を中心に、セキュリティ、サイエンス、環境・エネルギー、情報社会などのシステムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティングを提供する株式会社
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