EVの認知度・購入意向は緩やかに下降…デロイト トーマツ調べ

デロイト トーマツ コンサルティングは、日本の消費者における電気自動車（EV）を含む次世代車に関する意識調査を実施、その動向を分析した。

EVに対する認知度は、2012年が872％、2013年が850％、2014年が826％と、緩やかに下降。EVの量産モデルが発売された2011年に比べメディアへの露出がひと段落したことが、下降の原因として推測される。

購入検討意向割合についても、認知度と同様に、2012年が179％、2013年が150％、2014年が138％と、毎年漸減の傾向が見られた。消費者は、「価格」「航続距離」「充電インフラ」において、従来のガソリン車と同等レベルを一貫して求めており、EVの購入検討意向を下げる三大障壁となっている。

また次世代車に対する消費者意識では、HVとEVのみ、既に8割以上が「よく知っている」または「知っている」と回答しているが、PHV、クリーンディーゼルは4割程度、FCVは2割程度の認知度しか獲得できていない。これらの割合は、2013年調査からほとんど変化が見られなかった。

次世代車購入意向では、HVは、既に42％の消費者が購入を検討すると回答。PHVとクリーンディーゼルが2割程度、EVとFCVが1割程度と続く。PHVとクリーンディーゼルは、認知度から購入意向への落ち込みが小さく、EVとFCVについては、落ち込みが大きい。現実の選択肢となるためには、PHVとクリーンディーゼルおよびFCVには認知度の向上が求められ、EVとFCVについては、購入障壁の払拭やさらなる付加価値の向上が求められる。

2014年 11月29日
参照Response15th

デロイトトーマツコンサルティング

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