三菱総研DCSがオラクルの仮想テープ装置でメインフレーム用バックアップ基盤を刷新

〜バッチ処理を高速化し、アウトソーシング・サービスの需要増加に対応〜

日本オラクル株式会社（本社：東京都港区北青山、執行役社長 最高経営責任者：デレク・エイチ・ウイリアムズ、以下：日本オラクル）は本日、三菱総研グループで総合的なITソリューションを提供する三菱総研DCS株式会社（本社：東京都品川区東品川、代表取締役社長：木村 高志、以下：三菱総研DCS）が同社のメインフレーム基盤を使った大量バッチ処理の高速化を目的に、オラクルの仮想テープ装置*「StorageTek Virtual Storage Manager System（以下：VSM）5」と、外付けでディスク領域を拡張する「StorageTek Virtual Library Extension （以下：VLE）」を導入し、バックアップ基盤を刷新したことを発表します。
*ディスク装置上でテープ・ドライブを仮想的に実行させることで、システムに対してあたかもテープ・ドライブが接続されているかのように認識させる仕組み

三菱総研DCSは銀行・クレジットカードなど金融関連業務で豊富な経験・実績を有する他、コンサルティング・サービスからシステムの設計・開発、その運用やサポート、さらにはアウトソーシング・サービスやデータセンター・サービスを含む企業ITに関わる幅広い領域のビジネスを展開しています。これらのサービスに加え、受託数 2000 事業所を誇る給与・人事サービス「PROSRV（プロサーブ）」を提供する上で中核となる「千葉情報センター」は、メインフレーム基盤を運用しています。バッチ処理で参照・更新されるデータは、オラクルのテープ・ライブラリ最上位機種「StorageTek SL8500 Tape Library（以下：SL8500）」で保管しており、2005年から「VSM」を導入・運用開始してから、アクセス頻度が高く、処理時間の短縮を要求されるデータは「VSM」のディスク領域に保存しています。

三菱総研DCSは数年前からバッチ処理で扱うデータが増え、「VSM」上に約1日程度しか常駐できないデータが存在することが判明し、バッチ処理性能の低下を招いていました。この課題解決のため、「VSM」を当時最新の「VSM 5」に置き換えディスク領域を増強し、約5日間分のデータを常駐できるようにしました。また「VLE」を新たに導入し、「VSM」からのデータ・アクセスを物理テープ・ライブラリではなく、「VLE」のディスク領域で処理する構成にしました。さらに、ホスト・コンピュータと「VSM」の間の接続を高速のファイバ・チャネル方式であるFICON*に変更しました。
*メインフレームとストレージ装置を光ファイバで接続するアーキテクチャ

その結果、「VSM」に対するアクセス頻度が高いバッチ・ジョブの処理時間が約60パーセント短縮しました。また、「VSM」のディスク容量を5テラ・バイトから18.25テラ・バイトに増強したことで、データの常駐率が大幅に向上し、リコール*処理の回数が減少、処理時間も80パーセント以上短縮**することができました。
* テープ装置から直接データを読み出す処理
** 三菱総研DCS調べ

三菱総研DCSは今回刷新した仮想テープ基盤の技術を、さらに災害対策の仕組みにも適用する計画を進めています。現在、「千葉情報センター」から離れた別のデータセンターにも「SL8500」を配置し、本番サイトの一部データを遠隔でバックアップしており、このセンター内の「SL8500」を「VLE」に置き換え、「VLE」の筐体間データ・コピー機能を使った災害対策の仕組み構築を検討しています。

三菱総研DCSはメインフレーム用バックアップ基盤の刷新にあたり、オラクルの仮想テープ装置およびサポート体制の以下の特長を高く評価しています：
-　従来から「VSM」を運用していたため、「VSM 5」への移行が短期間で簡単・安全に実現でき、リスクを最小化可能
-　オラクルが自社内に、「SL 8500」を含む新しい仮想テープ基盤のテスト環境を構築、性能を事前に検証
-　オラクルがメインフレーム基盤のバックアップ・ソリューションに関するノウハウを豊富に有しているため、サポートが充実

●オラクルについて
オラクルは、クラウド環境と皆様のデータセンターの両方においてハードウェアとソフトウェアが連携して稼働するよう設計します。オラクル(NYSE:ORCL)に関するより詳細な情報については、http://www.oracle.com をご覧ください。

■本件に関するお問い合わせ先
日本オラクル株式会社　広報室　谷地田
TEL: 03-6834-4837　FAX: 03-6834-6129　E-mail: pr-room_jp@oracle.com
プレスルーム　http://www.oracle.com/jp/corporate/press/

* OracleとJavaは、Oracle Corporation 及びその子会社、関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。本文書は情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも組み込むことはできません。

2014年 2月5日
参照財経新聞

日本オラクル

1977年、Oracleはデータベース管理システムソフトで起業し現在では業務アプリケーション市場で積極的なM＆A（合併・買収）を展開しながらアプリケーション・サーバ、そしてミドルウェアへと徐々にラインナップを拡充しながらレイヤを上り、顧客企業が必要とするIT導入を全面的に支える随一の企業となっている。

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